あなたは、夫の暴力・DVを容認していませんか? 暴力のある家庭環境で暮らす子どもの心を守ることを忘れていませんか?

[Ⅵ-C] 臨床現場からのレポート(3) 更生困難な加害者への教育プログラム

被害者支援の一環としてのDV加害者へのアプローチと被害者支援の位置づけ 高橋郁絵

 
 D V に曝された子どもたちと母親たちへの援助〜コンカレントプログラムについて〜 DVを行う父親に対する働きがけ 児童を守るために必要なDV加害男性に対する介入 森田展彰(筑波大学大学院人間総合科学研究科)
DV加害者が良き父になるために~ケアリングダッドプロジェクトに学ぶ~④

 本稿は,加害者更生のための取り組みと被害者支援の関係について,カナダにおいてのインタビューとスーパーバイズの内容を紹介し,今後の具体的支援のありかたを考察するものである。
 今回,インタビューとスーパーバイズに応じてくださったのは,オンタリオ州ロンドンで被害者支援を行うミッシェル・パドン(Michele Paddon)氏とブリティッシュコロンビア州バンクーバーで加害者プログラム作成,被害者支援に長年関わってこられたジェーン・カッツ(Jane Katz)とゼンダー・カッツ(Zender Katz)の夫妻である。
 ミッシェル・パドン氏はDV被害母子のためのコンカレントプログラム1)の開発者であり,被害者支援にあたるかたわら,加害者プログラムの女性ファシリテーターとして,加害者にも関わってきた経験を持つ。ジェーン・カッツ氏はブリティッシュコロンビア州の基準となるDV加害者プログラムの開発,実践,トレーニングの実績があり,現在は加害者プログラム修了者へのメンテナンスプログラムの開発を手がけている。パートナーのゼンダー・カッツ氏は現在精神疾患や脳障害を持つ受刑者を収容するブリティッシュコロンビア州立刑務所のエグゼクティブ・ディレクターを勤める臨床心理学博士である。
 本稿では,DV加害者更生のための小集団でのプログラムを総じて「加害者プログラム」と表記している。筆者らが東京で行っているプログラムの正式なタイトルは「DV教育プログラム—男性編—」であるが,加害者プログラムの一端に位置するものとして,同様の表現をもちいることにする。

 欧米では加害者プログラムの歴史は30年ほどになる。当初アメリカ・ミネソタ州ドゥルース市をはじめ,フェミニストや被害者支援に携わる人々からその運動は始まった2)。加害者プログラムには男性を対象としながら女性の安全を高め,社会全体の意識を改革する目的があった。
 現在,欧米では多数のモデルが存在するが,共通するのはフェミニズムの視点を取り入れ,認知行動療法など行動変容のための手法を用いている点である。また,プログラムはコーディネーティドコミュニティーレスポンス(Coordinated Community Responce)などと呼ばれる地域の関係機関の合意と協働の上に実施されている。
 この点を前提として加害者プログラムが持ちうる被害者支援の要素は,以下の3点に整理することができるだろう。

(1)参加する加害者への心理教育的効果
 まず,加害者に直接働きかけることができてこそ得られる効果がある。再発防止スキルの習得・価値観の変化・責任の引き受けなど再犯の予防につながる加害者自身の変化である。加害者プログラムが目的とするのは第一義的にはこの効果であり,再発率の低下=女性の安全の向上と考えられている。しかし,加害者の“変化”による効果はそれだけではない。加害者の変化が被害者のトラウマからの回復過程に及ぼす肯定的影響がある3)。被害者が加害者の変化を実感することは,加害者が元の加害者ではなくなったこと,つまり二者の関係が変化したことの実感である。それにより,絶対的な加害者の存在は過去にスライドし,外傷性の絆は変化する可能性を得るだろう。加害者の怖さが減り弱まったことによって,被害者が離婚を決断できたケースも経験している。
(2)加害者プログラムの存在が社会に与えるメッセージ
 加害者プログラムが公的に存在することによる啓蒙的意義も大きい。DVは個人的な出来事ではなく社会的な問題であることや,女性への暴力に対してNoを言う社会的価値観の表明としてこれ以上優れたツールはないのではなかろうか? そして暴力の責任の所在をはっきりさせることにより,被害女性の自責感やスティグマを軽減させる意味を持つ。
(3)男性をコミュニティーから排除せずプログラムという制度のなかに一定期間入れる効果
 再発のリスク管理上,加害者の社会的孤立は好ましくない。加害者自身の変化の有無にかかわらず,プログラムの枠に一定期間抱え,再発の危険をモニターすること,どこかの機関が関わりを持ち,孤立させないことの意味は大きい。一方,被害者にとっては,少なくとも加害者がプログラムに留まる期間,「被害者」という社会的ポジションが明瞭な輪郭をなす。DVは常に妻(女性)のせいで加害者(男性)が暴力を振るわざるを得ないという加害者の言説により,加害者が被害者の立場を占有することで継続してきた4)。彼女に暴力を用いてきた夫(パートナー)たちが「加害者」というポジションに移動することにより相対的なパワーの分布は変化する。被害者にとって,加害者が被害者意識を持ったまま存在している恐怖とは比べものにならない安定感ではないだろうか。被害者はわずかであっても安心な時空を手に入れることができるだろう。
 ところで,これまでの多くの研究はプログラム参加の裁判所命令を受けた母集団と「再犯率」との関係を調査の対象としている。これらの結果より,加害者プログラムの効果に否定的な見方も根強い。しかし,上記のように加害者プログラムの被害者支援の要素は多面的であり,再犯率のみからは読み取れないものである。
 次に,本邦のDV被害者と加害者プログラムのおかれた状況を概観し,整理する。

 まず,本邦においては何よりも加害者にDVであることを申し渡し,プログラム参加を動機づける社会システムの不在が特徴的である。
 このような現状にあっても筆者らのプログラムには多くの参加者が登場する。その多くは妻からの参加の要請が契機となっている。筆者らのような民間プログラムであっても,プログラムの存在自体が被害者の意識を変えているのだろう。しかし,被害者である妻が夫に参加を要請すること自体が,実際には過剰な責任を被害者が負っていることであり,過大な負担である。負担をしてでもDV状況を変えたいという切実さが被害者にある

 加害者プログラムのスタッフと被害者との直接的なコンタクトによる支援の可能性について考察を深めよう。まず,新しい試みの例として2008年11月のカナダでのインタビューを報告する。
 ちなみに,欧米では加害者プログラムの担当者から電話で被害者に連絡を入れることは標準的に行われ,安全の確認や支援機関の紹介などが主な目的とされている。しかし,逮捕につながる事件の被害者と現在のパートナーが変わっている場合にも以前のパートナーにしか連絡を取れる権限を有しないなど,被害者とは連絡がつきにくく,サービスとして必ずしも十分に機能しているわけではない。
 
(1)ロンドンのケース
 すでに当研究会が2006年に報告済みであるが5),ロンドン市では家族に関する問題に対して市全体の調整委員会,クロストレーニング,児童虐待に取り組む機関とDV関係機関の職員交換など包括的な援助を支えるシステムが定着している。その中で,ミッシェル氏は2008年よりDV加害者プログラム実施機関であるチェンジングウェイに所属を移し,DV加害者プログラム参加者のパートナー支援を専門に行うことになった。
 もとより,チェンジングウェイでは加害者プログラム参加者のパートナーについては参加者経由で被害者の連絡先を得て,コンタクトを行っていた。しかし,年間650件ものケースを一つ一つ検索するこの方法は労力に比してコンタクトを得ることが難しく,コンタクトまでの時間も要した。転居等の物理的事情に加え,加害者からの復讐の心配や加害者プログラムとの心理的距離感からコンタクトを望まない被害者が少なくなかったからである。
 現在,ミッシェル氏を中心として,チェンジングウェイでは加害者プログラムと被害者支援を機能的に繋ぐ役割について,コミュニティーの理解を得ることを試みている。
 そのひとつは被害者(または現在の参加者のパートナー)の情報と連絡先を保護観察官が加害者プログラム実施団体に提供し,ハイリスクな状態の女性にできるだけ早期の介入を行えるシステム作りである。そのためには保護観察官が被害女性の安全に責任を持たねばならないという新たなコンセンサスを取り付ける必要があった。コンタクトできた被害者に対しては4回の面接によるインフォメーションセッションとフォローアップを行い,必要な資源への橋渡し,安全計画作りなどを行うことになっている。
 チェンジングウェイとミッシェル氏の取り組みは,被害者—被害者支援専門職,加害者—加害者臨床専門職の間の谷に橋を架け,意識改革を図るチャレンジと筆者は受け止めている。

(2)バンクーバーのケース
 カッツ夫妻の私設開業のカウンセリングオフィスには,司法的な手続きに載らなかったDVのケースが紹介されてくる。紹介元は被害者支援機関や地域の教会などであり,門徒のカウンセリング費用を教会が持つ場合もある。これらの紹介ケースは弁護士の力などで処分を免れたり,身体的暴力を伴わず,警察介入が難しいパワーコントロールのケースなどである。この場合,司法的な介入がないので,状況としては日本での加害者プログラムのおかれた状況に非常に似ている。
 ゼンダー・カッツ氏は慎重にカップルカウンセリングも取り入れている。一例として挙げられたのは性的な関心を妻が夫に持てないことが表面的な主訴のケースであったが,このようなケースでは,DVが背景にあることが多い。このケースでは,DV加害者である男性の8回のセッションのうち2回,カップルカウンセリングを行った。カップルカウンセリングが可能であるかの判断は,まず,女性が夫との関係が改善することを希望しているかであり,夫が加害者プログラムで学ぶ内容をどれだけ身につけ暴力について責任を持って認識しているか,女性が安全を感じて自由に話せるかによる。
 ゼンダー・カッツ氏によれば,ある程度加害男性の学習が進展を見せたら,関係の継続を望むケースについてはこのようなアプローチも価値があるのではないかとの意見であり,この柔軟なアプローチは筆者らの取り組みと重なり,筆者らが抱える困難点を一部共有できるという感想を持った。
 ただ,この被害女性は他の機関からきちんと継続的な支援を受けており,その上でゼンダー氏のカップルカウンセリングがある。日本においては加害者を扱う機関と被害者支援が密に連携し,ひとつの家族の支援に当たれることは稀である。


 加害者プログラムが被害者支援の目的のために行われる以上,筆者らは被害者に対し,プログラムについて説明するアカウンタビリティーを持つと考えている。この責任を果たすため,加害者プログラム1クール(12回)に1回,被害者へのプログラム説明会を行ってきた。被害者支援としての被害者への直接的コンタクトは,主としてこの機会となる。
 この会は女性ファシリテーターが担当し,プログラムの内容・目的とプログラムの影響について説明し,被害者の状況についてのヒアリングを行ってきた。このときに被害者からファシリテーターが受ける期待に対し,どのように対応すべきか筆者らは議論を重ねていた。以下に,筆者らが感じる被害者からの期待を大別して整理する。
  
■被害者が抱く加害者プログラムへの期待
(1)夫の処罰・復讐をプログラムに代行してほしいという期待。つまり,被害者の自分と同等の苦しみを加害者がプログラムで体験するよう,ファシリテーターは働きかけてほしい。また,妻の苦しさをファシリテーターが代弁してほしいという期待。
 この期待は,夫がプログラム中にファシリテーターの処罰的対応による苦しみを体験し,それを妻の被った暴力の体験と重ね合わせることによって,妻に共感的理解を示すようになるという,暗黙の仮説に基づいている。しかし,実際にはこのような直面的なアプローチは加害者の変化に有効とはいえない5)。それを被害者に説明したところ,落胆から「加害者に甘い」などと批判されることもあった。
(2)外科手術的に夫から暴力部分を取り除き,安心して同居できるように仕立て直してほしいという期待。自分が被害者という主体として夫に対峙することを回避するため,全面的に夫を委託したいという期待ともいえる。
(3)行動を変化させる責任はプログラムではなく夫にあり,実際どこまで変わるかは予測できないことを理解し,それを承知の上で変化を願う,ほぼ妥当な期待の持ち方。
  
■筆者の被害者への期待
 既述のように加害者のプログラム参加と被害者の回復は深く関連する。加害男性は被害者の意識や問いかけに敏感に反応しながら,プログラムを継続していることも事実であり,参加者が一定の学習を成しとげることを被害者が望むならば,被害者の協力はほぼ必須である。
 したがって,加害者プログラムが被害者支援の要素を最大に発揮できるために,筆者も被害女性への期待がある。プログラムに対して前出の(3)のような現実的に妥当な期待をもってくれることが望ましいし,加害者に対抗的に振舞うことと自己主張との区別ができるようになってほしい。加害者である男性に参加(その継続)を求める権利があることを自覚し,主体的に加害者プログラムを使いこなしてほしいという期待もある。
 加害者プログラムが社会的に定着していない現状の中で,女性たちがマジック的効果をプログラムに期待することは致し方ない。しかし,実際に前出(1)(2)の期待を続けることは,被害者の回復に役に立つのだろうか?
 加害者プログラムが被害者支援の一環であることと,「妻の思いの代弁・代行」を請負うこととは別である。被害者のプログラムに対する認知を変え,主催者の期待を伝えることも説明会の役割と考えてきたが,被害者への期待は被害者に暴力の責任を押し付けること,過剰な負担を負わせることと紙一重でもあり,難しいテーマである。


 上記の点に関してカッツ夫妻よりスーパーバイズを受けることができた。以下にその要旨をまとめる。
◦守秘義務の限界について
 加害者にも,被害者にも基本的に守秘義務があり,それぞれの発言が筒ぬけになることはない。これが,加害者プログラムの立場から被害者に関わる際の大原則である。その例外は危険が今ある場合である。被害者が加害者の行為(特に暴力の再発)について発言したときは,その被害者の発言として加害者に直接伝えるほうがよいか,一般論としてプログラム内で伝えるほうがよいかを,被害者に選んでもらうことが重要である。女性がどうしたいのかを中心に,援助者は情報の整理を進めることが肝要である。
  
◦加害者プログラムの説明会は,インフォメーションセッションとして枠組みを持つこと,同時に加害者プログラムと同様の学習を,被害者が継続的に積み重ねることの必要性
 被害者への説明会は,インフォメーションセッションとして構造をはっきりさせ,必要に応じて何回か行うのがよい。そして,インフォメーションセッションとは別に,被害者に加害者と同じ内容を学んでもらう心理教育を継続させる。継続するセッションでは学習をもとに,「どんなことが自分に起こったのか」「どんなふうにしてそれは起こったのか」について理解を深め,感情を感じ,話し,自分の方向性を決めていく。これは大変地道な作業であるが,被害者が加害者と同じ次元で話ができるようになるためにも必要なことである。
  
◦インフォメーションセッションで取り上げるテーマ
(1)守秘義務が男女双方にあることついての説明
 これを伝えるには境界線などのメタファーや具体例の利用,話してよいこと悪いことについてのガイドラインの共有などの方法がある。ガイドラインの一例として,コミュニティーで行われるプログラムの場合,加害者は女性の恥につながるような暴力の描写をプログラム内で語ってはいけないことがある。加害者プログラムで語られる女性の情報を守るためである。
(2)ファシリテーターから情報提供できる内容とできない内容についての説明
 参加・欠席の情報は伝えられる。男性のプログラム内での発言は伝えられないが,学習の習得状況に対するファシリテーターの印象については話せる。しかし,この点はプログラム開始時に参加者に了解をとっていることが条件である。
(3)1クール終了時の現実的なゴールについての説明
(4)被害者の協力を求めること
 加害者とベストな仕事をするためには,プログラムを知ってもらうことなど,被害者の協力が重要であることに被害者の理解を得る。例えば,男性はプログラムで間違ったスキルの使い方を学び,実際にそのように使う可能性がある。女性もセッションへの参加を通して,プログラムについてよく知っておくことが,加害者の言動に惑わされないために非常に重要である。
(5)安全,責任についての考え方の伝達(後述の
内容)
  
◦責任や安全,選択の権利を加害者,被害者両者に認めることの重要性
 Responsibility( 相手に応答する責任),Accountability( 説明責任),Safety( 安全),Choice(選択)は,被害者,加害者の双方に認めなければならないことを学んでもらう。
 例えば,加害者の変化はファシリテーターの責任ではなく,加害者自身に責任がある。ファシリテーターはワークをする機会を提供しただけであり,変化の主体も責任もワークをする本人にある。
同時に被害者にも暴力の責任はない。暴力の責任を引き受けないとはどういうことなのかを理解してもらう。
 また加害者に変化が見られ,恐怖が減ったからといって被害者が攻撃的な言動を加害者に行うことを認めてはいけない。「長期間我慢してきたのだから,これくらいはよいだろう」というコンテクストを切り離し,行動のResponsibility(相手に応答する責任), Accountability(説明責任)を被害者にも求めること。
  
◦被害女性とのバウンダリーとエンパワメントの理解
 被害女性とファシリテーターのバウンダリーをはっきりさせること。加害者プログラムは加害者をモニターしてレポートするためのものではないので,ファシリテーターに夫の様子の,報告を求めてきたときにはファシリエーターは断らなければならない。
 またエンパワメントは被害者の肩代わりをすることではない。自分の安全と人生の選択,加害者の変化の判断のエキスパートは被害者自身であることを伝え,それができる力が被害者にあることをファシリテーターは信じること。被害女性が非現実的な期待をプログラムに寄せている場合は妥当な説明を行うこと。


加害者プログラムは被害者支援として,さまざまな可能性を持つと同時に,現時点での日本では多くの難しさも抱えている。
 しかし,それでも加害者プログラムの存在は加害者,被害者にとってパートナーや自分自身との向き合い方を変える契機となりうることをカッツ夫妻のスーパーヴィジョンは示してくれたように思う。
 また今回のインタビューでは実践を相対化し,俯瞰する視点をいただくことができた。さしあたって,被害者支援機関,支援員との緊密な連携プレー,加害者プログラムを利用した支援モデル作りが当面の課題となろうか。幸い筆者の所属する民間相談機関において,カッツ夫妻の提案するような加害者プログラムの存在を前提とした被害者向け教育プログラムも開始している。一歩一歩ずつではあるが,RRP研究会の加害者プログラムの土俵もしっかりしたものになりつつある。今後実践を積み重ね,理論的にも,実践内容としても優れたプログラムを育てていきたいと考えている。

参考文献
1)Michele Paddon, A Concurrent Group for Children and Their Mothers — . MOTHER'S PROGRAM MANUAL, London, MacTop Publishing Inc., 2006.
2)E.ペンス&M. ペイマー, 波田あい子監訳『暴力男性の教育プログラム— .ドゥルース・モデル』誠信書房,2004
3)宮路尚子『環状島=トラウマの地政学』みすず書房,2007
4)信田さよ子『加害者は変われるか』筑摩書房,2008
5)グッドダディ『DVを目撃する子どもおよび家庭への回復援助プロジェクト』RRP研究会,2007
6)J.L.ハーマン,中井久夫訳『心的外傷とその回復 増補版』』みずす書房,1999



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